ことしのノーベル物理学賞の受賞者に選ばれた真鍋淑郎さん（90）。 いまから50年以上前に「二酸化炭素が増えれば地球の気温が上昇し、地球温暖化につながる」ということを世界に先駆けて発表。 こうした成果がもとになり、地球温暖化や気候変動の研究が進みました。
気候変動は、様々な時間スケールにおける、気温、降水量、雲などの変化を指し示す用語として、広く用いられている。特に環境問題の文脈では、地球の表面温度が長期的に上昇する現象、すなわち地球温暖化とその影響を、包括的に気候変動とよぶことが多い。（Wikipedia）
気候の現状は世界経済フォーラムが出した結果の評価報告書では、異常気象が第一位である。
人間活動が及ぼした結果、1.09度上昇している。豪雨のような、平均降水量も加速している。
将来予測される、温室効果ガスも上昇する。世界の各地でどのような影響が出ているかというと、海洋と大陸で出ている事実が見受けられる。将来はさらに影響がでる。エネルギーでは夏の冷房不可、小売り業でも、モノが売れない。建設業、製造業は工業用の定価、職場における熱中症の死亡者数も4割増えている。
企業における気候変動のリスクは、サプライチェーン全体で考える必要がある。農地に影響が出た場合も直接的にリスクが考えられる。例えばお米は高温になるとリスクが既に出ている。畜産分野では飼料作物や、豚などに出ている。消費者の思考によるリスクもあり、低炭素などの商品に注目が集まる。全体の三分の一の企業が取り組んでいる。
2000年に基盤ができた、2015年にはパリ協定が設定された。今年の6月には気候変動に対するリスクが情報開示ができた。TCFDは経営戦略の活動として、日本の取り組みが世界1位である。
個人リスクとしては、豪雨リスク・少雨リスク・高潮リスクなどの情報を知ること。
影響が深刻化することが予測されているので、日本気象協会では、気候モデルの情報開示している。
※気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」に関する企業の効果的な情報開示や適切な取り組みについて議論を行う目的で設立されたTCFDコンソーシアムのウェブサイト
